塾長・最高顧問　元谷 外志雄

　勝兵塾第14回月例会が7月19日（木）にアパグループ東京本社にて開催されました。
　冒頭のアパグループ代表、元谷外志雄塾長による挨拶では、「先日出版した『誇れる祖国「日本」』は、戦後歴史の捏造は原爆投下から始まった、という視点から、真実を解き明かしている。世界75ヵ国を訪問し、各国の要人たちとディベートする中で確信したことを毎月のエッセイや書籍で書いてきたが、真実を知れば知るほど、日本について、こんな素晴らしい国は他にはないことがわかってきた。自虐史観の最大の要因は、あまりにも酷い兵器である原爆を投下されたことと、中立条約を破ってソ連が一方的に攻撃してきたことに対するショックが相当大きかったことだろう。」と日本の自虐史観の要因について指摘されました。さらに、「日本の敗戦が明らかであったにも拘わらず、どうしてアメリカは原爆を落とす必要があったのか？ドイツの降伏後、ソ連はドイツが占領していた東欧地域をどんどん征服していき、世界赤化の脅威があった。ポスト大戦の世界覇権を握るため、アメリカは日本との戦争を長引かせ、日本に原爆を落としたのである。原爆だけが酷い兵器ではないことを示すため、東京大空襲では一晩で十万人もの人を殺し、本土決戦になると米兵が100万人死ぬという主張を正当化するために、硫黄島で激戦を行い、アメリカも多くの犠牲を払った。原爆投下のキーとなる人物が、当時の国務長官のジェームズ・F・バーンズである。アメリカでも原爆投下に反対し、国体護持を受け入れて講和をしようとする意見もあったが、バーンズはこれらを全て拒否し、日本に対して無条件降伏をちらつかせて終戦を遅らせ、原爆投下を大統領に進言した。トルーマンもバーンズも南部出身であり、人種差別主義者であった。原爆は日本人が有色人種であったから落とされたのであって、果たして白人国家に落としただろうか。全て戦後歴史は核を廻る鬩ぎ合いであり、どの国も国益のためなら人も殺すし、嘘もつく。アメリカによる原爆投下は日本にとっては不幸な事であったが、見方を変えれば、バーンズの豪胆な腹があったから世界赤化を防げたとも言える。武士道精神は日本が恵まれた島国だからこそ育まれたものであり、世界では通用しない。」と、原爆投下の背景について話されました。

塾長・最高顧問　元谷 外志雄

　勝兵塾第13回月例会が6月21日（木）にアパグループ東京本社にて開催されました。
　冒頭のアパグループ代表、元谷外志雄塾長による挨拶では、「先日、勝兵塾・アパコーポレートクラブ合同海外研修で、旅順、203高地や北朝鮮との国境の丹東に行った。第1回目の合同海外研修会ということで、日本が勝った所を見に行こうと、旅順、203高地を選んだ。行ってみると以前にはなかった標示物が各所にできており、しかもそれらは極めて反日的な内容であった。何も知らない人が見れば、日本はこんなに酷いことをしたのかと思ってしまうだろう。」と先日行われた海外研修での中国の様子について語られました。続けて、「歴史は解釈によって違い、絶えず新しい事実が発見されれば、それと整合性が取れるように変わるべきだが、多くの学者は定説に固執して変えようとしない。張作霖爆殺事件がソ連の特務機関の犯行であることを、ドミトリー・プロホロフ氏を取材し、日本に呼んで記者会見を開いて示したが、ほとんどのメディアはこれを無視した。日本にとってプラスの事実は黙殺され、日本を貶めるようなことを教科書やメディアを通じて思い込まされる。これを変えないと誇りを持って歴史を語ることが出来ない。断片的な事実の点を線に繋げて記したのが『誇れる祖国「日本」』である。」と先日出版された著書の背景を語られ、「戦争末期には既に世界覇権争いが始まっており、アメリカは莫大な議会機密費を使って開発した原爆を落とす必要があったが、戦争が終わると使えなくなるため、終戦を望む日本に対して、アメリカは天皇制の維持を曖昧にしたまま戦争を続けたのである。さらに原爆を落としたアメリカが良い国であり続けるために日本を悪者にした。情報謀略戦は今も昔も行われており、南京大虐殺や従軍慰安婦など、あらゆる機会を使って日本を貶めようとする。国益のためには嘘もつけば人も殺す。」と著書の内容の一部を紹介されました。さらに、「日本はリスクを取らない社会である。狂牛病や鳥インフルエンザ、新型インフルエンザ、放射能問題などが良い例である。これらの被害で最も大きいのが風評被害である。原発を停止することで毎年3兆円の燃料費がアップすることになり、円安になったらもっと大変なことになる。日本はその技術力で、世界で最も安全な原発を持って世界に打って出るべきである。この20年で、ＧＤＰがアメリカは2倍、中国は十数倍にもなったが、日本は横這いである。原発を停止すれば安全かと言えば、止めても崩壊熱は続き、安全性に違いはない。それでも維持にコストがかかるのであれば、発電した方が良い。ノーリスクはノーリターンであり、少なくともミドルリスクは取らなければならない。『早く高く飛びたいなら嵐に向かって飛べ』というのが今月の座右の銘である。日本をリスクの取れる社会にしていかなければならない。」とリスクを取ろうとしない日本の現状に警鐘を鳴らされました。