第180回　勝兵塾月例会レポート

公開日：2026/6/26

勝兵塾第１８０回月例会が、６月１８日にアパグループ東京本社で開催されました。
　冒頭に株式会社KBM会長の諸橋茂一勝兵塾事務局長が、今回が東京での最後の月例会となることに触れ、高市早苗内閣総理大臣からの電報を紹介しました。高市総理からは、『勝兵塾月例会が幕を下ろすにあたり、長年にわたり同塾を主宰され、日本の発展のためご尽力いただいた故・元谷外志雄塾長のご功績に、あらためまして感謝を込めて敬意を表します。（中略）わが国の成長と国際社会での地位向上を願い続けた元谷塾長の志は、今なお多くの方々の胸の内に生き続けており、勝兵塾月例会の歴史とともに、これからの日本を支える人々の歩みを力強く後押ししていくことと存じます。私も元谷塾長の想いを胸に、国民の皆様の生命と財産、領土・領海・領空、国家の主権と名誉を守り抜くために、日本列島を強く豊かにするために、力を尽くして働いてまいります。（以下省略）』と、メッセージをいただきました。その後、改めて故・元谷外志雄塾長の冥福を祈り黙祷を捧げました。

衆議院議員の木村次郎様は、「現在、高市総理は安保三文書の改定を前倒しし、今年末までにこれを断行することを力強く表明されている。中東情勢をはじめとする世界的な緊張が急激に高まっており、その中で我が国を取り巻く緊迫感も厳しさを増している。国益と国民の生命を守り抜くために防衛力をいかに強化し、国としてどう立ち回るべきか、その大局的な判断に基づき今回前倒しで改定されると私は確信している。自民党は春の選挙直後からこの改定に向けて全力を注いできたが、政府でも有識者会議が立ち上がり、具体的な議論が始まっている。我々は外交力や防衛力に加え、経済力、技術力、情報力、人材力という六つの要素を有機的に連携させる総合安全保障の強化を提言している。特に私が重要視しているのは、ウクライナ戦争でも実証されたＡＩや無人機といった最新技術を用いた『新しい戦い方』の導入である。これに加え、経済安全保障としてのサプライチェーンの強靭化や中長期的な防衛装備の拡充、さらには国内の防衛産業の育成といった防衛基盤の強化が重要である。いずれにせよ、私は『あり得ないだろう』という予期せぬ事態に対しても、日頃から万全の予期と備えを怠らずに対処していくことこそが国家防衛の根本的な基本であると考えている。かつて知床半島沖での観光船沈没事故の発生時、私は対策本部長として前線に立って指揮を執った経験がある。当時、知床遊覧船の社長に直接『真実から目を瞑ることなかれ』、そして『過ちては改むるに憚ること勿れ』という論語の教えを書いたメモを手渡し、被害を受けられた方々に対し真摯に向き合ってほしいと強く申し入れた。予期せぬ国難の渦中にあって、指導者がどう真実に立ち向かうかという姿勢こそが、その後の国家の命運を左右する。今後の防衛力改定においても、不測の事態への教訓を深く認識しつつ、国民の生命を守る思いを反映させた安保改定へと繋げてまいりたい。」とお話しされました。

日本の真の独立を目指す有識者会議（ECAJTI）創立者・副議長、大阪市立大学名誉教授・経済学博士の山下英次様は、「私は二年前に『日本の真の独立を目指す有識者の会』を立ち上げ、小堀先生らと共に活動を続けているが、一貫して提唱しているのは、『反米』ではなく、日本が国益のためにアメリカを適切に戒める『戒米』の姿勢である。日本の防衛上の問題は、日本の真の独立を果たさなければ解決できない。独立とはもちろんアメリカからの独立である。アメリカを徹底的に批判し、盲従から脱しなければ我が国の未来はなく、世界を俯瞰してもアメリカへの毅然とした態度こそが今最も求められている。今回のイラン攻撃はまさにイスラエルとアメリカの悪知恵、浅知恵が組み合わさった最悪のコラボレーションであり、国際法上も違法極まる蛮行に他ならない。またアメリカは、歴史的に見ても外交政策を間違えることが多く、トランプ大統領が主張する関税政策は国際法や国内法のみならず経済学的にも一切の正当性がない幼稚なものである。したがって、日本が交渉に応じる必要すらなく、高市政権はこのような不当な合意を即座に破棄するべきである。ニューヨーク・タイムズの独占取材においてトランプ大統領は、『軍の最高司令官たる自分を制限するのは国際法ではなく自分自身のモラルであり、自分は世界中の国々を攻撃、侵攻、統制できる』と放言したが、この一文だけでも彼が時代錯誤の帝国主義者や独裁者であることを自認している証左である。アメリカは第二次世界大戦以降、東西冷戦こそ日本や欧州の経済的協力で勝利したものの、純粋な武力衝突においては湾岸戦争を除き負け続けている。かつて２００３年のイラク戦争の直前、私は『日本とイギリスが連携してブッシュの武力行使に反対せよ』と強く主張したが、アメリカが外交や軍事で大失敗を繰り返す根本的な原因は、同盟国がその誤った政策を無批判にすぐ支持してしまうからであり、責任の重さを自覚せねばならない。ブッシュのイラク攻撃はアメリカ人のほぼ全員が失敗だったと批判しているが、現在のトランプ外交はそれよりもひどいものであり、日本政府はアメリカをしっかり戒め徹底的に批判しなければならない。」とお話しされました。

元国連特命全権大使、元国際基督教大学（ICU）特別招聘教授の吉川元偉様は、「私は外務省で四十二年間外交官を勤め、かつて中東局長としてイランとの核開発交渉にも当たったが、今回のイランでの戦争はトランプ大統領がイスラエルの口車に乗って自ら土俵に上がって相撲を取ってしまった、歴史も相手も知らないまま開始された戦争である。軍事経済大国であるアメリカと四ヶ月戦い抜いたイランは負けなかったどころか、戦争前より力のある国になっており、アメリカを唯一の同盟国とする日本もこの戦争の当事者の一人として重い教訓を学ばねばならない。第一の教訓は安全保障政策であり、現在米国の権威と信用が地に落ちて同盟国の間で揺らいでいる中、トランプがイラン戦争での失策の鬱憤をロシアや中国ではなく同盟国である日本相手に八つ当たりし、NATOからの脱退や日米安全保障条約の破棄を突きつけてくるのではないかと強く懸念している。国際政治における同盟のジレンマには軍事行動に付き合わされる『巻き込まれる危険』と信頼を失い関係を破棄される『見捨てられる危険』があり、トランプはかねてより安保条約の不公平さに強い不満を募らせ、先日の首脳会談でも有事の際に軍事作戦や安全確保の面で支援しない日本や欧州の姿勢を批判している。日本政府は安保条約への支持は強固だと世論調査を根拠に考えているが、そこにはトランプ大統領自身の意向は入っておらず、防衛力強化や敵基地攻撃能力等の政策を積み重ねつつアメリカに同盟維持のメリットを提示する現実的対応が必要である。第二の教訓はエネルギー安全保障であり、１９７３年の石油ショックで叫ばれた『脱中東』は機能せず、現在の中東依存率は当時を上回る95％に達し輸送ルートのほとんどがホルムズ海峡に集中しており、もう一つの解決策であるべき『脱石油』もほとんど進展していない。歴史的に高度な統治機構とシーア派盟主としての高い誇りを持ち体制維持のためなら多大な犠牲を厭わないイランの特性を見極め、日本の平和と生存を左右する同盟の信用低下とエネルギー依存という二大課題に対して今こそ主体的に考え備えなければならない。」とお話しされました。

参議院議員の石井苗子様は、「日本維新の会としても安保3文書改定に関し、非核三原則の内容も含め議論を進めている。日米同盟において、トランプが同盟国として日本を切り捨てるといった、回避すべき危機も現実的に可能性があるとして、政策を考えた方がよいとお考えか。」と質問され、吉川様は「外交においては、あらゆる状況を想定内にして考えた方がよく、日米安保は双方の申し出で、1年の猶予を持って消滅することが明記されている。その場合のいわゆるプランBについて、もう一歩深い議論を進めるべきだと考える。」と答えられました。

神奈川大学経済学部名誉教授、東京大学経済学博士の小山和伸様は、「私は意思決定論や文明論の視点から経営学を研究しているが、人類が狩猟採集から農牧生活へ移行した歴史の真相は、決して自発的な進歩ではなく、獲物の絶滅による大飢饉から生き延びるための決定的な危機への対応であった。そして農牧社会が限界を迎えて始まった近代工業化社会についても、マルクス主義的な歪んだ歴史観や『女工哀史』『あゝ野麦峠』といったセンセーショナルな作品のイメージによって、過酷で残虐な搾取の場だったとネガティブに捉えられがちだが、実際の一次史料やアンケート調査を読み解くと、その実態は大きく異なる。当時大規模な工場ほど各種の福利厚生や授業、茶道や映画といった娯楽の機会が驚くほど充実しており、女工の九割が『工場の飯は美味しかった』『出稼ぎに行って良かった』と回答している事実が示す通り、工場経営は当時行き詰まっていた農牧社会よりもはるかに豊かな生活基盤を提供していた。また、過酷な児童労働の象徴とされるイギリスや日本の小児労働批判も的を射ておらず、農村では間引きや口減らしが横行する程極限の貧しさであったが、イギリスでは工場で三歳児までもが糸くず拾いなどの軽作業をして給料を得られるようになったことで、子供たちは生き延びることが可能になったという側面を見落としてはならない。資本主義や技術革新によって効率の良い機械が導入されたことで小児労働は激減し、今までなら間引きされていた子供たちが労働者階級として健全に育っていく環境が作られた。資本家が小資本家を収奪して没落させたというマルクス主義歴史観は間違いである。さらに日本の工場経営は後発国として先発国の改善された管理法をいち早く取り入れており、富岡製糸場ではヘンリー・フォードよりもずっと前に一日八時間労働制を導入するなど、より先進的で倫理的な経営努力を重ねていた。近代工業化社会における騒音や汚染といった弊害は事実として存在したものの、それによって生産性は著しく増大し、人々に新たな生存の道を拓いたのであり、日本の工場経営を一方的に悲惨で残虐なものと見做す搾取的労働管理観は正しくなく、工場労務管理はむしろ民主的であったことを認識すべきである。」とお話しされました。

慶應義塾大学名誉教授・公益財団法人アパ日本再興財団理事の塩澤修平様は、「日本の工場経営は欧米のモデルを取り入れているのか、日本の中で独自に自然発生して発達しているのか。」と質問され、小山様は「明治以降の経営は、イギリスをはじめとしたヨーロッパから輸入された経営のスタイルと、日本の古来的、家族主義的な側面双方を持っていた。また、日本の工業は後発的であったために、技術革新が進んだ機械が導入され、例えば小児労働の比率もイギリスより低かったという、後発性の競争優位を享受した側面もあった。」と答えられました。

衆議院議員の市村浩一郎様は、「小山先生の日本の労務管理観について、全く同感の想いで興味深く伺っていた。また山下先生や吉川先生からも外交に関するご提言、ご指摘をいただき、私としては国政の現場でこれらを糧として、日本のよりよい未来に向け邁進していくため、引き続きご指導を賜りたいと思う。」とお話しされました。

衆議院議員の池畑浩太朗様は、「委員を務めている憲法審査会にて、本日憲法改正の具体的な手続きを定めた国民投票法改正案が可決された。憲法改正による防衛力の強化については日本維新の会としても方向性を含め議論していく。勝兵塾は終了となるが、今後もこうした保守の議論が続けられるよう頑張っていきたい。」とお話しされました。

第29代航空幕僚長の田母神俊雄様は、「憲法改正や核武装の議論の話となると好戦的だと批判されることが多いが、あくまで戦争を抑止するために反撃する態勢を整えることは重要である。日本も自衛隊の組織戦闘力をアメリカから独立して発揮できる方向に進むため、まず主要兵器の国産化から一歩ずつ進めなければならない。」とお話しされました。

在日本ルーマニア商工会議所会頭の酒生文弥様は、「『集まり散じて人は変われど 仰ぐは同じき理想の光』と早稲田大学校歌にあるが、勝兵塾が終わっても同じ志を持って活動を続けていくことを胸に刻みたいと思う。」とお話しされました。

日本戦略情報研究所所長の林文隆様は、「アメリカ安全保障会の報告書の中に、『我々は今まで日本をコントロールしていると考えていたが、陸海軍の軍備において重要な部品の供給の多くは日本が担っており、その点で日本はパートナーとして重要視しなければならない』と書かれていたそうである」とお話しされました。

前衆議院議員、勝兵塾関西支部顧問・前支部長の和田有一朗様は、「私にとって大変かけがえのない存在である『勝兵塾関西支部』には設立当初から元谷塾長にお声がけいただき、関西支部長として関わらせていただいた。今回の東京での勝兵塾が最後となるため何としても出席したいと駆けつけたが、この悲しい別れを次の始まりと捉え、ここで学んだことを今後の活動に活かして皆と共に頑張っていきたい。」とお話しされました。

諸橋事務局長は、「学校で習ったことはそれなりに分かっていても、習っていないことは真実であっても知らないという人が非常に多い。１９３７年７月２９日に起こった通州事件という猟奇的な虐殺事件は、北京の東側に位置する通州において当時、日本人民間人233名が保安隊と呼ばれる武装組織約3，000人にいきなり襲われ日本人には想像もできないような残虐な虐殺をされた大事件であったが、戦後は教科書にも載っていないためほとんどの人が知らず、唯一『自由社』の歴史教科書にだけ取り上げられている。一方で中学校の歴史教科書10種類のうち9種類に書かれている、南京大虐殺という物語は真っ赤な作り話である。１９３７年12月13日に日本軍が南京を陥落させた当時、南京には約20万人の民間人がいたが、その翌年には人口が増えて約25万人になっていたという記録があるほか、上海大学の朱学勤教授が、『いわゆる南京大虐殺の被害者名簿というものは、ただの一人分も存在していない』という論文を発表した。それを2007年に産経新聞が報道した際にも中国政府は下手に批判したら藪蛇になるためか一言も批判をしておらず、元谷塾長が著書でこの件を取り上げた際にも、中国側はホテルの客室から本の撤去を求めてきたが、元谷塾長が『事実に基づいて本書籍の記載内容の誤りをご指摘いただけるのであれば、参考にさせていただきたいと考えています。』と返答した後は一言も言ってこなかった。戦後の日本の教育はあきれるほど間違い続けてきており、最優先されるべき人間教育や日本人としての自信と誇りを持たせるための偉人教育がなおざりにされ、教科書から偉人がどんどん消されている。これは日教組や全教といった教職員組合に、日本人としての自信と誇りを持たせまいとする考えが根底にあるからであり、その結果、不登校の児童生徒が約35万人という異常な状況や、凶悪事件や詐欺事件が多発する事態となっている。子ども最優先という間違った戦後教育を本気で変えていかなければ、将来の日本は本当に危うい。次に、日韓併合の真実について話したい。教科書には日本が武力を背景として朝鮮を併合したと書いてあるがこれは嘘であり、日露戦争での日本の勝利を経て当時の大韓帝国の李完用首相や、１００万人を擁した民間団体の政治結社『一進会』から、日本に併合してほしいと頼んできたのが真相である。当時の朝鮮は平均寿命が24歳しかなく道路もダムも電気も何もないという状況で、日本とは巨大な格差があり、日本側の負担があまりにも大きくなることから、日本は当初は簡単には応じなかったが、逆にロシアが朝鮮を併合して日本を攻撃してくる危険性があったため、１９１０年に併合へ踏み切った。その後日本は鉄道の敷設や巨大なダムと発電所の建設、植林など朝鮮半島の近代化の基礎づくりに必死に取り組み、それらが現在の韓国に繋がっている。日中戦争についても、日本がいきなり中国大陸へ侵略したと勘違いさせるような教育がされているが、日本は一貫して戦争を起こさず紛争も拡大させない不拡大方針のスタンスであった。１９００年の北清事変の際に日本の中屯軍が義和団を鎮圧して各国から賞賛され駐屯権を認められた。１９３７年7月7日の盧溝橋事件は、中国共産党の劉少奇らが日中両軍を戦わせる目的で起こしたものであり、一旦は停戦協定で収まったものの、その後に通州事件や大山大尉虐殺事件、そして蒋介石軍による上海の海軍陸戦隊への攻撃や租界への無差別空爆という大惨事が起きたため、日本政府はやむなく軍を派遣して第2次上海事変に繋がり、その後の大東亜戦争へと泥沼化していった。大東亜戦争は真珠湾攻撃から始まったという考え方も誤りである。アメリカは１８５３年のペリー来航の段階からいつか日本を征服しようと考えており、１９４５年の降伏文書調印式の際にミズーリ艦上にわざわざペリー来航時の星条旗を掲げたことからもそれが窺える。アメリカは１９２４年に排日移民法を作って日系人の土地を取り上げ、日本人の移民を禁止するなど早くから日本を追い詰めており、１９０６年にはすでに日本と戦うための戦略書、通称『オレンジプラン』を作っていた。またアメリカのケロッグ国務長官自らが経済封鎖は実質戦争行為であると認めていたが、アメリカは真珠湾の2年半前である１９３９年に日米通商航海条約を一方的に破棄して経済断交を突き付け、その後屑鉄の禁輸や日本の在米資産凍結、さらには石油の完全禁輸に踏み切り、最後に実質的な宣戦布告書であるハル・ノートを突きつけてきた。日本は自国を守るため、そして長期間欧米の植民地であった東南アジアを解放するという大義のために死力を尽くして戦い抜き、それが結果として世界の多くの植民地を解放することに繋がったのである。元谷塾長が、真実の歴史を取り戻し、日本人としての自信と誇りを取り戻して『誇れる国・日本』の再興を目指す、という強い思いでこの勝兵塾を立ち上げられた意思を継ぎ、これからも皆様それぞれ頑張っていただきたい。」とお話しされました。

最後にアパグループ社長兼CEOの元谷一志は、「勝兵塾は本日で１８０回目を迎え、丸15年にわたり本会の継続に携わっていただいた皆様に深く敬意と感謝を申し上げたい。会長は『護国院釋志道居士』という素晴らしい戒名を授かった。幼少期に厳しくも大家族経営の教えを授けてくれた偉大な会長を失った心の穴はまだ大きいが、アパグループが目指す１００年企業に向けて、会長の遺志を現代風にアレンジする柔軟性と感性を持ちながらアパグループの経営をしていく。またサッカー日本代表のスポンサー活動を通じて、戦後80年が経過し、戦争を知らない若い世代にも日本人としてのアイデンティティや日本の誇りを、形を変えながら継承していきたいと考えている。今後は形を変えながらも、皆様と共に日本を思う気持ちをしっかりと持ちながら生きていきたい。」と述べ、会を締め括りました。